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2021年1月17日 (日)

地球も激怒!<本澤二郎の「日本の風景」(3967)

地球も激怒!<本澤二郎の「日本の風景」(3967)

<「安倍・菅自公とトランプもNO」と怒り狂っているようなコロナ世界>

 地球が悲鳴を挙げて久しい。肝心の改憲軍拡ラッパを吹きまくってきた安倍の自公体制7年8か月に、大豪雨・大洪水・猛烈台風が暴れまくった。目を背けてきたことに耐えられないと見るや、深く傷ついた地球は、最後の切り札として、新型コロナウイルスを放った。コロナは、日米二人の鬼を退治したが、地球温暖化・気候変動が収まる気配は全くない。

 

 昨日の房総半島は、暦の上での立春はまだ先なのに、南風の突風が吹きまくった。大分早い春一番だ。顔に叩きつける風圧も冷たくない。気持ちがいいくらいだ。地球温暖化による気候変動である。数千年の農耕生活から編み出した暦も通用しなくなってきた。

 

 この日、北京から義母が血圧200というのに「千葉県のコロナ感染者急増」を心配して電話をくれた。ことコロナに関してだと、経済もそうだが、日中逆転である。時あたかも、気候変動の速度に善良な科学者が「厳しい警鐘」を鳴らした。米CNNが伝えてきた。

 

 危機は好機でありたい。だが、愚鈍すぎる安倍後継の政府も白旗を挙げて、感度が鈍すぎていらつくばかりだ。

 

<地球は市民・科学者が信じているよりはるかに危険な状態>

 トランプと一緒になって中国封じ込めに狂奔、比例して改憲軍拡を打ち鳴らしてきた安倍・自公内閣は、地球の環境問題解決に対して、ほとんど見向きもしなかった。

 

 大洪水・大豪雨・土砂崩れの7年8か月の間、一度たりとも国土交通省の出番はなかった。安倍晋三は、まともに現地視察さえしなかった。311で崩壊した東北と、河川氾濫の中国・九州と、列島全体が破壊しているのに、公明党創価学会の国交相は、我関せずの態度を取り続けた。

 

 安倍がぶら下がっていたトランプは、気候変動抑止のためのパリ協定から離脱、地球の危機に見向きもしなかった。

 

 かくして、新聞テレビも地球の悲鳴を報道しようとさえしなかった。言論界の不勉強が災いして、普通の科学者の目さえ曇らせてしまっている。善良な科学者らは「地球ははるかに危険な状態にある」と強く警鐘を乱打したのだ。

 

 

<2050年の温室効果ガスゼロは遅すぎて話にならない>

 安倍後継内閣は、人気取りを狙って30年先の遠い将来に、地球を破壊する温室効果ガスをゼロにすると世界に公約した。

 

 話にならない。コロナもそうだが、対応が遅すぎる。結果、日本の先進科学技術は、世界をリードするどころか、後進国レベルへと落下する運命にある。国破れて山河在り、の非常事態到来を暗示している。

 

<トヨタなど日本車が生き残れるかどうか大分怪しい>

 先ごろ、米司法省はトヨタ車を、環境規制関連で制裁金を課した。トヨタの暗い前途を予感させている事態だろう。

 日本を代表する車が、世界のEV車時代から遅れをとっている。10年も経てば、日本勢は世界の車社会から放り出されるに違いない。トヨタCEOは、先を見据えていないかのような発言をしている。内紛の日産もおかしくなったし、本田でさえもいい話題は伝わってきていない。

 

 車の石油離脱の速度は速い。原発に特化してきて、311で地獄に落ちたというのに、経産省の産業政策は、原発にこだわっていて、見るべきものは何もない。

 

<54基の廃炉不可欠、太陽光風力発電に特化せよ!>

 言及するまでもなく、311を見て、素早く原発の廃炉を決めたドイツのメルケル政権の、鮮やかな方針転換を打ち出せない、カルトの神社本庁と創価学会が支える自公政権・日本会議の出鱈目原発依存行政が、この国の前途を一層暗くさせている。

 

 54基の原発をすべて廃炉にしなければならない。地震大国の日本である。第二、第三の311が起きないと誰もいえない。核エネルギーほど危険で高価なエネルギーは、この世に存在しない。それでも利権政治をご破算にできない、永田町と霞が関・大手町には、必ずや天罰が落ちることになろう。

 

 敗戦で解体された財閥は、朝鮮戦争やベトナム戦争で復活するや、政権の中枢に潜り込んだ。ワシントンの産軍体制の配下として服従、危険な綱渡りの延長線上に、安倍を誕生させ、今また愚鈍な政府を操っている。

 

 守銭奴の財閥に、地球救済のための科学技術立国論は、到底望めないだろう。内部留保金400兆円を、地球が生き残るために投資することで展望を拓くという、当たり前の財界指導者は生まれないものか?

 

 

<好機!帆船日本丸が、人類が生き残れる唯一の航海>

 地球の危機は、人類の危機である。各国政府と各国民の危機である。そこから機会が生まれる。人間の知恵は限りなく広大である。

 

 困窮した為政者の為すべき第一は、武器弾薬を捨てることである。危機を煽り、軍拡ラッパを吹いてきた安倍は、最悪最低の犯罪人間だった。いまこそ軍縮平和路線に切り替える時である。

 武器弾薬を海中に沈めて、自然エネルギーで航海する帆船日本丸が、最善の道である。これならどこからも文句は出ない。むしろ、国際社会で名誉ある地位に就くことが出来る、それだけでなく、各国もまねするだろう。

 

 400兆円をそのために投資、世界に先駆けて温室効果ガスをゼロにする日本にするのである。電通五輪はいらない!自立する日本再建がいい。死の商人に悪用される日本は、もう御免こうむりたい!

2021年1月17日記(東京タイムズ元政治部長・政治評論家・日本記者クラブ会員)

 

(CNN) 世界は「おぞましい未来」へと向かいつつあり、各国の首脳が困難に立ち向かって緊急に行動しなければ、気候変動の加速や生物多様性の喪失によって地球上の全ての種の存続が脅かされる――。国際研究グループが13日、そんな未来予測を学術誌に発表した。

この予測は、米カリフォルニア大学ロサンゼルス校やオーストラリアのフリンダース大学などの著名研究者17人がまとめた。地球の未来は「一般に認識されているよりずっと差し迫った危険な状態にある」と述べ、世界の状況の深刻さをはっきりさせるための評価を行ったと説明している。

研究グループは世界の気候変動をテーマにした150あまりの研究を引用し、地球の状態について世界の指導者は目を覚ます必要があると指摘。地球環境は市民や科学者が信じているより「はるかに危険な」状態にあるとした。

 

【ニューヨーク共同】米有力紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は15日、新型コロナウイルスの影響で今夏の東京五輪の開催見通しが日々厳しさを増しており、第2次大戦後、初の五輪開催中止に追い込まれる可能性があると伝えた。

 

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